国松工務店【R+house 名古屋西・緑・東海】編集部
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家づくり 省エネ
2023.1.5
昨年2022年に、今後の住宅様式を大きく変える法改正がありました。
それが「省エネ住宅の義務化」です。
しかし、まだまだ一般の方への認知度は低く、詳細を知らない方も多いでしょう。
そこで、今回は省エネ住宅の基準や義務化の詳細について解説します。
これからマイホーム計画を始める方は、ぜひ参考にしてください。
コラムのポイント
■省エネ住宅とは、断熱性・気密性・高効率性を兼ね備えた住宅を指し、消費エネルギー量を抑えることを目的としています。
■遅くとも2025年までには、新築住宅の省エネ化が義務化され、基準以上の性能を持ち合わせていなくてはいけなくなります。
■“国松工務店”が「温度と空気のデザイン」をコンセプトに、快適な家づくりをご提案いたします。
「省エネ」と聞くと、なんとなく環境に良さそうなどという漠然としたイメージを持つ方も多いでしょう。
住宅においては、家庭での消費エネルギーを削減できることを省エネと言い、最も消費電力の多い冷暖房の効率化を指すのが通常です。
冷暖房の効率を上げる具体的な方法は、以下の4つ!
省エネ住宅にするためには、この“4本柱”を軸に、設計デザインする必要があるのです。
省エネ住宅の利点は、消費エネルギーを減らすだけではありません。
そこから波及して、主に5つのメリットを得られます。
消費エネルギーを減らすことは、昨今世界中で問題になっている「地球温暖化」などの環境問題を解決に近づけます。
政府も2050年のカーボンニュートラル実現に向けた様々な取り組みをしている通り、買電力量を減らすことは二酸化炭素排出量の削減に直結する大きな課題です。
住宅の省エネ化が進めば進むほど、環境負荷が減らせると言って間違いありません。
季節を問わず通年中室内が快適な温度で保てるため、「足元が寒い」「窓辺が暑い」などの不快感が抑えられます。
空調による消費エネルギー量を減らせるということは、電気代・ガス代の削減につながります。
最近、電気代の急激な値上げが問題視されていることもあり、光熱費の観点からも省エネ住宅を選ぶ方が増えています。
高齢の方を中心に、家での健康リスクを心配する方も多いですが、省エネ住宅は部屋ごとの温度差を軽減できるため、ヒートショックや血圧の急激な上昇・下降の発症を抑えられます。
家の断熱性を高めた上で、十分な湿気対策をとれば、結露を劇的に減らせます。
そのため、構造躯体の劣化を防ぎ、家を長寿命化できるのです。
省エネ住宅にするためには、「空調効率を上げる」「家の断熱性を高める」などの条件を満たさなくてはいけませんが、実はそれぞれに明確な性能基準が決められています。
最も一般的に用いられるのが「住宅の省エネルギー基準」と「住宅性能表示制度」です。
それぞれの認定基準を満たしている住宅を「省エネ住宅」と呼びますが、これらに法的な拘束力はありません。
そのため、残念ながら、基準以下でも“省エネ性が高い“と銘打っているハウスメーカーがあるのも事実です。
ですから、省エネ住宅を建てたい方は、必ずその建築会社が何を基準に「省エネ住宅」としているかを確認してください。
2015年に施工された「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(通称:建築物省エネ法)」の中で規定された基準で、2つの観点から住宅の省エネ性を評価します。
「外皮平均熱貫流率・UA値(熱をどれだけ通すか)」と、「冷房期の平均日射熱取得率・ηAC値(夏場にどれだけ日射熱の影響を受けるのか)」の数値基準が、地域区分によってそれぞれ決められています。
住宅の設計仕様から算出した消費エネルギー量(設計一次エネルギー消費量)が基準値を下回っているかどうかで評価します。
2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律(通称:品確法)」の中で定められている制度で、様々な住宅性能を誰にでも分かりやすく表示するための仕組みです。
住宅性能表示制度の中で省エネ住宅と関わるのが、「断熱等級」。
2022年3月までは「等級4」までしかありませんでしたが、2022年4月には上位等級である「等級5」が、10月には「等級6・7」が作られました。
昨年2022年に、住宅業界を揺るがす決定が下されました。
それが、先ほども紹介しました「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(通称:建築物省エネ法)」の大幅な改正です。
2050年カーボンニュートラル、2030年度温室効果ガス46%排出削減(2013年度比)の実現に向け、2021年10月、地球温暖対策等の削減目標を強化することが決定されました。これをうけて、我が国のエネルギー消費量の約3割を占める建築物分野における取組が急務となっています。
(中略)
このため、今般、建築物の省エネ性能の一層の向上を図る対策の抜本的な強化や、建築物分野における木材利用の更なる促進に資する規制の合理化などを講じるものです。(引用:国土交通省)
改正の主な内容は、以下の通りです。
その中でも特に注目なのが、「省エネ基準適合の拡大」で、建築物の省エネ化に拍車をかけるために、適合義務の対象を、中規模・大規模建築の非住宅のみから、小規模建築・住宅にまで拡大したのです。
(引用:国土交通省)
適合義務の対象は、新築の場合に限りません。
増改築などのリノベーションをする際には、工事を行う部分のみ、省エネ基準の適合が求められることとなりました。
(引用:国土交通省)
国土交通省の発表によると、実際に施行されるのは「公布の日から3年以内」。
つまり、遅くとも2025年までには、全ての新築住宅に省エネ基準の適合が義務化されるということです。
今回、改正に伴い義務化された内容は、以下の2 点です。
ちなみに、国土交通省は、2030年までに断熱等級4を無くして「断熱等級5の義務化」を行い、新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目標として掲げています。(参考:国土交通省|住宅・建築物の省エネ・省CO2施策とZEH等に関する支援事業の動向)
ですから、2022年の法改正はあくまでも通過点に過ぎず、今後より一層住宅の省エネ化が進むことは間違いありません。
“国松工務店”は、名古屋市を中心に、長年「温度と空気をデザインする」をコンセプトに掲げ、省エネ性の高い住まいづくりを行なっています。
私たちの手がける住まいの特徴はずばり“3つのPASS”。
〈ENEPASS エネパス〉
温度を安定させる「ホールハウス断熱」と、空気を循環させる「地中熱利用型換気システム」を合わせて、家の中を快適な温度の空気で満たします。
〈SICKPASS シックパス〉
従来の壁面や天井からの排気ではなく、床面排気にすることで、ハウスダストの飛散を防ぎ、効率良く室内から取り除きます。
また、高性能フィルターを備えた地中熱利用換気システムを導入し、外気からのアレルギー物質を99%除去した清潔な空気環境と、快適な温度環境を両立。
健康的で居心地の良い住まいを実現できます。
〈YENPASS エンパス〉
高断熱性能に加えて「オール電化」を採用し、光熱費を節約できます。
大容量、高性能、長期寿命・保証のソーラー発電と蓄電池で、節約と合わせて売電利益を生むことも期待できるでしょう。
“使う電気<創る電気”を目指した住まいをご提供いたします。
※ソーラー関連設備は標準仕様には含まれません。
愛知県で省エネ住宅の建設をご検討中の方は、ぜひお気軽に“国松工務店”までご相談ください。
2022年に“省エネ住宅の義務化”が決定し、2025年までに実際に動き始めます。
ですから、これからマイホームを建てる方は、ぜひ間取りやデザインと合わせて“省エネ性能”についても考えてみてください。
そこでポイントなのが、「経験と知識のある工務店に相談すること」。
私たち“国松工務店”は、今まで多くの省エネ住宅を手がけてきたという実績があります。
愛知県で省エネ住宅建設をご検討中の方は、ぜひお気軽にご相談ください。
愛知県でおしゃれな注文住宅を建てるなら、建築家と建てるマイホームR+houseにご相談を!
100名以上在籍する建築家が、お客様のご予算や好みにピッタリなマイホームをご提案いたします。
名古屋市の国松工務店が主体となり、普通の注文住宅と同じような手順・予算で建築家との家づくりをサポートします。
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